どちらもロボット技術の延長線上の開発ですが１時間の充電で最大速度は時速６㎞とし１０㎞の距離の走行が可能です。今後の技術開発の方向は、階段・急斜面・高齢者の利用など対応の難しい状況への開発ですが、階段の上り下りは、比較的早く解決出来る可能性があります。

米国では、2005年、マサチューセッツ工科大学16、コーネル大学17、デルフト工科大学（オランダ）、ミシガン大学18による研究チームが、バネやモーターのほかに「重力」を利用する二足歩行ロボットを開発しました。このロボットは、倒れかかるような動きから、転ぶ前に足で体を支え、バランスを修正して前進するという、人間とよく似た動作で歩行する。これまでの人型ロボットと比べるとエネルギー消費が少なく、また神経回路をモデル化したソフトウェアを利用しているため、20分間程度で歩行を覚えることが出来ます。

この様な装置の開発が進めば、必ずしも５階程度の中層住宅でのバリアフリーの問題は、エレベーターだけが選択肢とは限らない可能性が出てきたと思わせる現象です。現実に普及した場合に問題になる住環境としては、住居から近隣の施設に移動する場合の酸性雨が問題になります、屋根付きの専用歩道が必要になるかも知れません。

住環境に変化を起こす別の例として、現在、電線の地中化は災害時のインフラ確保として推薦されていますが、燃料電池開発が進むと（東京電力は本腰を入れて開発に着手しています）、各戸で発電システムに移行する可能性が高く、電線自体が不用になります。必要なのは水素の安全な保管と供給システムになると予想されています。電力会社が電柱の管理を放棄すれば、電話は無線にならざるを得ません。

発電と送電の分野では、東芝とマイクロソフトのビルゲイツは、100年間燃料棒の交換を必要としない小型原子力発電炉の実現に向けて提携しました。ビルゲイツは個人資産から2,000億円程度を投資するそうです。東芝は既に小型原子炉の設計技術を確立しています。課題となる長期間の放射線暴露に耐えられる原子炉壁材の開発に成功すれば、現在、各社が開発に躍起になっている送電ロス解消の問題が少ない事などから、開発途上国や僻地などでの建設が一気に進むと予想されます。

 以上のような技術開発とは別に、既存の技術発展による変化として太陽光発電があります。現在の小山田桜台団地の駐車スペースに屋根を設け、その上部に太陽光発電装置を設置すると約2,000KWhの発電量が得られ160世帯分の電気消費量を賄える計算になります。また、日産自動車と大京は集合住宅向けの電気自動車の充電施設のインフラ整備の実験を来年度から実施すると発表しています。

紹介しました技術開発の成果は、小山田桜台団地には都市計画法の規制により殆ど反映されません。その為にも地区計画への移行を検討することは大切で必要なことです。
協議会の地区計画検討部会は、予想される住環境の変化を視野に入れながら、エコ技術、酸性雨、生活補助技術、交通アクセス、景観、環境等の変化と発展の方向を見定め、地区計画に反映させるのか等、今後の検討にどのように反映出来るのかを、団地全体の構成と併せて検討を進めています。